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ダイバーシティ促進に最も必要なことは「社員の理解」

経営関連情報 - 2017年04月21日

 ダイバーシティとは、女性・シニア・外国人・障がい者・LGBTなど多様性を受け入れ、広く人材を活用することで生産性の向上や市場の多様なニーズに対応しようという考え方のこと。エン・ジャパンが運営する総合求人・転職支援サービス「エン転職」が発表した「ダイバーシティに関するアンケート調査」結果(有効回答数7385人)によると、自社がダイバーシティに「積極的に取り組んでいると感じる」との回答は19%にとどまった。

 「積極的に取り組んでいる」との回答者の会社での具体的な取組みでは、最も多かった回答は「女性の採用・登用」(50%)で、「女性ならではのきめ細やかな視点が、業務で活きてくる」、「女性上司がいると、他の女性社員の目標になる」といったコメントが多く寄せられた。反対に「女性社員が活躍していると社内は活気づくが、結婚や出産で退職や産休による他社員への業務負担やしわ寄せが心配なのは否めない」などといった声があった。

 次いで「障がい者の採用・登用」(21%)、「外国人の採用・登用」(17%)、「高齢者の採用・登用」(9%)と続き、最も少なかった回答は「LGBT(レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーなど性的マイノリティ)の採用・登用」(1%)だった。「トイレなど職場環境の整備が必要なのが障壁」、「LGBTについての知識が乏しい社員が多いと思う」など課題視する声が寄せられている。

 ダイバーシティの促進のために必要なこと(複数回答)については、多かった回答は「一般社員の理解」(59%)、「管理職の理解」(56%)。「ダイバーシティの正しい知識を社員が得なければならない」、「社員の理解が進むような研修やフォロー体制の構築が必要」、「なぜダイバーシティを促進することが必要か、社員に目的が浸透しないと始まらない」などの声から、社員の理解を促すための会社としての取組みが必要なことがうかがえる。

 また、回答者の95%が「ダイバーシティは大事な考え方だと思う」と回答。大事だと思う理由(複数回答)については、「多様な視点を商品・サービス開発に活かすため」との回答が51%と最も多く、次いで「社会的マイノリティに対する就業機会拡大のため」(43%)、「優秀な人材の確保のため」(39%)、「社内全体の能力アップのため」(31%)、「労働力人口減少のため」(25%)などが上位に挙げられている。

 同アンケート調査結果は↓
http://corp.en-japan.com/newsrelease/pdf/20170418_エン転職(ダイバーシティ).pdf



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