グローバル・マーケティング・リサーチ会社のイプソスは、世界26ヵ国においてビジネスで利用する言語に関する調査を実施した。それによると、世界のビジネスマンの10人に３人 （27％）は、国外に在住する外国人とビジネス上のコミュニケーションが必要な環境で働いていることが分かった。日本ではそのような環境で働くビジネスマンは９％で、今回の調査対象国中、最下位だった。
調査は、アルゼンチン、オーストラリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、中国、フランス、ドイツ、イギリス、香港、 ハンガリー、インド、インドネシア、イタリア、日本、メキシコ、ポーランド、ロシア、サウジアラビア、 シンガポール、南アフリカ、韓国、スペイン、スウェーデン、トルコ、米国の26ヵ国の１万3644人（16～64歳。カナダ、米国は18～64歳）が回答した。
調査結果によると、ビジネスマンの10人に３人が「国外に在住する外国人とのコミュニケーションが必要な仕事に就いている」と回答。その比率がもっとも高かったのはインドで59％。シンガポール(55％)、サウジアラビア(50％)、香港(44％)、南アフリカ(42％)がそれに続いた。全体で見ると外国人とのコミュニケーションが必要なビジネスマンの特徴は、高学歴(38％)で、世帯年収が高く(33％)、35歳以下(31％)。
外国人とのコミュニケーションが必要な環境で働くビジネスマンの共通言語は英語である。10人中７人(67％)が「英語が共通言語だ」と回答。高年収(74％)、高学歴(73％)の層でその傾向が強い。地域別にみると、英語を共通言語としているのは北アメリカ(76％)で最も多く、次いでアジアパシフィック(72％)、中近東及びアフリカ（67％）、ヨーロッパ(63％)が続き、ラテンアメリカは33％にとどまった。
外国人とのコミュニケーションが必要な環境で働くビジネスマンの61％は、自分の母語ではない言語で会話をすると回答。高学歴(68％)で35歳以下(67％)の層に特にこの傾向がみられ、地域別にはアジアパシフィック(68％)、中東・アフリカ(67％)で比率が高かった。母語が英語だと回答したのは24％で最も割合が高く、次いで広東語(８％)、スペイン語(７％)、標準中国語(６％)、ヒンディー語(５％)、フランス語(５％)だった。
同調査結果は↓
http://www.jmra-net.or.jp/pdf/document/membership/release/NewsLetter_20120521.pdf