電通は、消費者の環境問題についての意識を調べるため、「グリーンコンシューマー調査2012」を実施した。この調査は、首都圏１都３県で15 歳から64歳の男女1000 人を対象に実施。同社では2008 年から毎年この調査を実施し、環境問題に対する消費者の意識変化やトレンドを観測しているが、社会問題のなかで消費者が一番関心が高いと答えたものは、「環境問題」が65.6％でトップだった。
次いで、東日本大震災の影響と思われる「自然災害」(59.8％)や、現実味を帯びてきた「税制問題」(56.7％)への関心も高まっている。「環境問題」のなかで、消費者によって強く想起された項目の１位は「温暖化問題」（672人）、２ 位は「環境汚染問題」（320人）。３位は東日本大震災の影響を受けた環境問題でもある「原発事故／放射性物質による汚染」（250人）。続いて「乱開発・自然破壊」（224人）も多い。
環境問題に関する認知度として高かったものは、「ＬＥＤ照明」（95.9％）、「太陽光発電」（94.6％）、「オール電化住宅」（91.5％）、「ハイブリッド車」（90.7％）、「京都議定書」（89.8％）など。住宅エネルギーの構成要素となる「太陽光発電」、「オール電化住宅」、「燃料電池」（72.8％）の認知率が高く、新しいエネルギー志向をうかがわせる。また、「ハイブリッド車」、「ＬＥＤ照明」、「省エネ家電」（86.6％）など生活密着製品に関する認知も高い。
一方、昨年の調査に比べて環境問題に関する認知度が大きく高まったものは、「自然エネルギー」が50.8％から66.8％、「再生可能エネルギー」が40.4％から63.0％。昨年の調査は東日本大震災前に行っていることから、大震災とその後に起きた原発事故等が、これらの認知度を押し上げたことがうかがえる。「自然エネルギー」と「再生可能エネルギー」は、どちらも今回の調査で初めて６割を超える認知率に達した。
また、「環境問題への配慮と生活を楽しむことは両立できると思う」という意識を持つ人が、昨年に引き続き６割を超えた。「現在の生活意識」については、全体的に環境問題に対して積極的に取り組む姿勢が強く、「節電や節約」に対しては全体の８割が取り組む姿勢を示している。また、６割以上の人が「地球環境が悪化すること」を避けるためなら、「多少不便な生活」でも受け入れるという意識をもって生活していることが分かった。
同調査結果は↓
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2012/pdf/2012043-0405.pdf