博報堂生活総合研究所では、生活者の意識や行動の変化から将来の価値観や欲求の行方を予測するため、同じ条件の調査地域・調査対象者に対し、同じ質問を繰り返し投げかける定点観測型のアンケート調査「生活定点」を1992年以降２年に一度実施している。このほど発表した2010年調査では、不況においても伸張を続けるオンラインショッピングの買い物と電子マネーの使用が明らかになった。
調査結果（有効回答数3389人）によると、個人消費の低迷が指摘されるなか、2000年にはわずか5.0％だった「オンラインショッピング」の利用者が、2010年には38.3％と４割に達しようとしている。この２年間も8.1ポイント増と、過去最大の上昇幅となった。また、「電子マネー」の利用者も、2006年の12.1％から2010年は30.0％と、４年間で倍増し、珍しい風景ではなくなった。
一方で、「ディスカウントショッピング」の利用者は、2002年の44.6％をピークに2010年は40.3％となり、若干減少し、「通信販売」の利用者もここ数年35％前後で横ばい（2010年は35.9％）となっている。このように、不況のなかにあっても、生活者は従来の購買チャンネルだけにとどまらず、オンラインショッピングや電子マネーなどを利用した新しい消費スタイルを取り入れ、購買行動を進化させている。
博報堂生活総研では、「自宅にいながらにして、簡単に様々な商品を比較したり、購買する店舗を選んだりすることができるオンラインショッピング、小銭いらずですばやく決済できる電子マネーなど、手軽で便利なお買い物――スマートショッピングが暮らしに根を下ろそうとしている」とコメントしている。