帝国データバンクが、2010年３月末時点の企業概要ファイル（130万社）をもとに、事業内容や業績が判明している全国の通販会社638社を対象に実施した「通信販売会社の動向調査」結果によると、主要媒体別では、「インターネット」が全体の63.8％を占めて最多だった。年商、業歴でみた場合でも、事業規模が小さい企業、業歴の浅い企業が多くを占めており、参入が容易な「インターネット」を活用していることがうかがえる。
主要媒体別では、以下、「カタログ」（18.2％）、「その他」（11.3％）、「ＴＶ・ラジオ」（6.7％）と続くが、これらの媒体でも、インターネットの販売を行っており、かなりの割合がインターネット販売とみることができる。また、商品カテゴリー別にみると、「雑貨」（29.6％）や「美容・健康・化粧品」（27.7％）で過半数を占め、女性をターゲットとした商品カテゴリーが多くを占める。以下、「総合」（12.7％）、「ファッション」（11.1％）など。
年商・販売チャネル（媒体）別にみると、「インターネット」が占める割合が、年商500万円未満では85.6％であるのに対し、同1000億円以上は０％となっており、事業規模が小さくなるにつれて、参入が容易な「インターネット」を主要販売チャネル（媒体）とする割合が増加している。逆に、宣伝コストがかかる「カタログ」、「ＴＶ・ラジオ」は、事業規模（経営体力）が小さくなるにつれ、割合が減少している。
業歴別にみると、業歴が長い業者ほど、主要販売チャネル（媒体）を「カタログ」としている業者が多い。一方、業歴が浅くなるに従って「インターネット」を主要販売チャネルとする業者の割合が高まっている。これは、「インターネット」による通信販売業が依然として参入障壁が低く、多くの業者が参入していること、老舗業者にとっては「カタログ」による販売が多いことが分かる。
同動向調査結果の詳細は↓
http://www.tdb.co.jp/report/watching/press/pdf/p100504.pdf