デジタルサイネージとは、野外や店頭、交通機関など、家庭以外の場所においてディスプレイなどの表示機器で情報を発信する媒体のこと。その最大の特長は、“ある特定のエリア・時間にいる人”に対し、静止画や動画、音声などによって分かりやすい情報を発信しているため、情報の訴求度が高いことにある。現在は、「販促ツール（例：店頭や店舗内に設置）」・「広告媒体（例：鉄道車両内に設置）」を主としたものが活況を呈している。
矢野経済研究所が、東京在住の20代～50代の男女を対象に５月26・27日に実施した「デジタルサイネージに対する生活者の意識調査」結果（有効回答数353人）によると、“デジタルサイネージ”という言葉の認知度は、「言葉を聞いたことがある程度」（15.3％）も含めて29.7％となった。この値は年々増加しており、昨年調査と比べても9.0ポイント増加しており、急速に認知が進んでいることが分かる。
近年、デジタルサイネージの設置場所（面数）が急速に増えていることなどから“デジタルサイネージ”という言葉も市民権を得つつある。しかし一方では、全く知らないという回答も約７割存在しており、依然認知度は低いようだ。もっとも、同調査における認知度とは、視認率ではなく、例えば、生活のなかでデジタルサイネージを目にしていても、それがデジタルサイネージという名称であることを理解していない場合も多い。
19媒体の個別名称の認知度（複数回答）をみると、ＪＲ東日本において展開されている「トレインチャンネル」の認知度が25.8％でもっとも高く、次いで、東京メトロで展開されている「Ｔｏｋｙｏ Ｍｅｔｒｏビジョン」が22.1％、「ステーションチャンネル」が18.4％などとなった。上位６媒体のうち４媒体を鉄道系が占めていることから、今後も引き続き鉄道がデジタルサイネージ市場の広告ビジネスをけん引することが期待される。
同調査結果の概要は↓
http://www.yano.co.jp/press/pdf/620.pdf