日本総研が行った「地球環境保護に関する消費者の実態と意識調査」結果（有効回答数2060人）によると、商品やサービスを通じた環境・社会貢献への参加に否定的な消費者はわずか10.8％、支出を伴わない貢献であれば参加すると応えた消費者は50.2％にのぼった。また、23.8％の消費者が支出を伴っても環境・社会活動に参加すると答えた。一方、環境用語の認知率は低く、企業は用語に頼らない商品キャンペーン、活動設計が必要だ。
商品・サービスの購入を通じた貢献で最重視することは、「寄付先の活動や、寄付金の使い道に賛同できる」が33.9％でトップ、次いで「信頼できる団体を通じて寄付・貢献が行われる」32.5％、「手軽に参加できる」32.0％と続き、寄付や貢献の内容とともに、参加の方法や情報開示のあり方が問われている。逆に「寄付・貢献することがカッコいいと思えること、人に自慢できること」には、49.7％の消費者が「重視しない」と答えた。
エコカーやエコポイント等の効果により、自動車、家電では「エコ・環境」はもはや選択基準の一つとなっているが、環境負荷を意識する商品としては、「ペットボトル飲料」が61.7％と、２位の「自動車」の39.3％を大きく引き離してトップ。次いで「家庭用洗剤（台所用、洗濯用、掃除用など）32.3％、「家電製品」32.0％、「シャンプー・コンディショナー、ボディシャンプー」29.0％となっている。
環境に関する用語・キーワードの認知率は、「内容を良く知っている」、「そこそこ知っている」を合わせ50％を超えたのは「リサイクル」（92.4％）、「バリアフリー」（90.8％）、「リユース」（53.2％）の３つ。環境配慮型の販促・キャンペーン実施の際は、「多くの消費者は『環境』に関心が高いといっても、詳細な内容には知識を持っていない」を前提に、パッケージデザインや広告訴求などのコミュニケーション内容の検討が必要といえる。
同調査結果の詳細は↓
http://www.jri.co.jp/MediaLibrary/file/pdf/column/study/4917/detail.pdf