博報堂が、アジアや欧米の主要都市の15～54歳の男女（各都市500～800人）を対象に実施した「新興市場・15都市における『環境』に対する意識調査」結果によると、環境問題（ゴミの削減、水や空気汚染の問題、エネルギー消費問題など）への関心度は、全都市平均で「非常に関心がある」が34.2％、「まあ関心がある」が50.7％となり、新興市場の生活者で環境問題に関心を持っている人の割合は84.9％にのぼった。
また、「環境問題は今後自分の周りで重要になっていく」と考える割合を、2009年データでみてみると、「東京」（63.9％）と「デリー」（54.7％）が50％以上と高く、次いで「ソウル」（43.8％）と「台北」（40.9％）が40％超。２年前と比較すると、「デリー」と「ソウル」では30％以上、「ムンバイ」と「ホーチンミンシティ」では約10％も増加しており、環境問題への意識が低かった都市で急激に意識が高まっている。
特に関心が高い環境問題については、15都市平均では「大気汚染」（47.9％）、「飲料水の汚染」（48.5％）が高く、次いで「地球の温暖化」（40.3％）、「省エネルギー」（36.1％）、「産業廃棄物の処理・処分」（32.7％）となっている。都市によって傾向は異なるものの、いずれの都市でも「飲料水の汚染」や「大気の汚染」といった日常生活に直接被害を及ぼす問題への関心は高くなっている。
生活者が実践している環境対策（複数回答）は、15都市平均のトップは「省エネルギータイプの製品購入」（76.4％）、次いで「詰替え商品の利用」（66.6％）、「買い物袋を持参」（63.9％）、「ゴミ分別の徹底」（63.2％）など。環境問題を意識して購入するもの（複数回答）では、15都市平均のトップは「洗剤（食器用・洗濯用・掃除用など）」（46.9％）、次いで「食品」（40.2％）、「飲料」（40.2％）、「自動車」（34.6％）の順となった。
なお、日本製品に対するイメージは、「高品質」が圧倒的に高く15都市平均で66.8％、次いで「定評がある」が53.0％。「環境に配慮している」は24.8％とまださほど高くはないが、各国の製品について「環境に配慮している」イメージで比較すると、「日本製品」は総じて高く、15都市すべてにおいて１位か２位。特に「ホーチミンシティ」、「クアラルンプール」、「シンガポール」では他国製品よりも10％以上高い結果となっている。
同意識調査結果の詳細は↓
http://www.hakuhodo.co.jp/pdf/2010/20100114.pdf