帝国データバンクが、2008年度に決算期を迎えた映画関連業者について制作・配給・興行の３業種を対象に実施した「映画関連業者の経営実態調査」結果によると、前期と比較可能な337社の2008年度の売上高合計は、合計で前期比6.6％増の6617億4600万円となった。邦画のヒット作に恵まれたことで全体を押し上げたといえるが、2008年に公開された邦画の興行収入上位20作品の配給会社をみると、実に16作品までが東宝だった。
売上高上位10社のシェアは67.3％、東宝（984億円）、松竹（619億円）、東映（612億円）の上位３社でも33.5％に達し、売上上位ほど前期比の伸び率が大きいことからも、大手企業の影響の大きさがうかがえる。前期比で増収となったのは337社中30.6％にあたる103社、横ばいが同28.5％の96社だった一方、減収は同40.9％の138社ともっとも多く、実際は半数近くが前年比減収だったことが分かる。
損益面では、前期と比較可能な126社の2008年度の税引き後利益の合計は、104億453万4000円の赤字となった。上位10社、上位３社の合計ではそれぞれなんとか黒字を確保したものの、大幅な減益となった。各社ごとにみても、黒字を確保した業者は前期比9.7％減の84社（構成比66.7％）だったが、赤字計上を余儀なくされたのは同27.3％増の42社（同33.3％）で、業界全体としての収益性は悪化している。
一方、2009年の１月～11月の映画関連を含む映像制作、配給、映画館の倒産は43件発生した。近年は増加傾向にあり、2009年は2001年以降最多となった前年の36件を11月時点ですでに上回るなど、業界環境の厳しさが一段と鮮明になった格好だ。３業種ともに増加傾向となっているが、特に顕著なのが配給業者で、2001年以降０～２件で推移していたものが、2009年に入り11月までにすでに４件発生している。
同経営実態調査結果の詳細は↓
http://www.tdb.co.jp/report/watching/press/pdf/p091206.pdf